日本木造住宅産業協会

(一社)日本木造住宅産業協会(略称/木住協)は、木造軸組工法住宅等の普及と健全な発展に寄与することを目的とした法人です。

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住まいの情報

家づくりの新潮流一覧

第九回 「木造公共建築物の建設が容易に」

(ワイエスグループ)

写真:ワイエスグループの建築物

木住協の2種会員などで構成するワイエスグループは、木造公共建築物への対応のほかに、これまで困難性を伴うことが多かった車2台が駐車できるビルトインガレージ付き木造住宅や開放的なオープンスペースのある店舗兼住宅、狭小地での木造住宅の建設などに対応できるトータルシステムを開発、普及に乗り出した。グループ各社が所有する独自工法やノウハウを結集してシステム化したものだ。

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第八回 「基礎の重要性の再認識と、節電への対応」

(住友林業(株)・(株)アキュラホーム)

写真:(株)千田工務店の建築物

東日本大震災の発生に伴い、住宅の基礎技術と商品開発が大きく変わろうとしている。ひとつは液状化現象が全国各地で多発し、基礎の重要性が再認識されたことである。第二は原発事故によって、昭和30年代以降は考えられなかった停電という事態が現実的なものとなり、節電への対応と停電を回避するため蓄電池などを搭載した商品開発が進められている。

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第七回 「ミサワホームに学ぶ建設廃棄物削減」

(ミサワホーム(株))

写真:ミサワホーム(株)の建築物

地球環境の保全、CO2排出量の削減が住宅メーカーの責務としてクローズアップされている。特に新築現場などから排出される建設廃棄物の処理とリサイクル、リユース、リデュースの「3R」の実施が急がれている。こうした中でミサワホーム株式会社(1種A正会員、本社=東京都新宿区、竹中宣雄代表取締役社長)が千葉県野田市に産業廃棄物の中間処理施設「関東資源循環センター」(宮本裕司所長)を設置して、新築現場から排出される建設廃棄物の削減に取り組んでいる。

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第六回 「ペット同居で独自のソフトを提案」

(大和ハウス工業(株))

写真:大和ハウス工業(株)の建築物

犬や猫などのペットを飼う人たちが増えている。ペットには癒し効果があり、子供たちの情操教育にも役立つ。「ペットと同居できる住宅を」というユーザーニーズも高まりつつあり、ハウスメーカーではペット対応住宅を発売したり、ペットと同居可能なマンションやアパートも増えている。今回の「家づくりの新潮流」は、増加しているペット同居に焦点をあて、ペット同居住宅を供給する際の留意点を、大和ハウス工業株式会社(1種A会員、本社=大阪市北区、村上健治社長)の鈴木基之・技術本部住宅商品開発部企画統括グループ主任(37歳)に聞いてみた。

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第五回 「木造耐火建築の取り組み」

((株)シェルター)

写真:(株)シェルターの建築物

これまで耐火性能に劣るといわれてきた木造軸組工法が、新しい局面を迎えている。当協会が平成18年に国土交通省から建築基準法に基づき耐火構造の大臣認定を取得して以降、徐々にだが木造軸組工法による耐火建築が姿を現し始めた。そこで、木住協の会員企業で、大型木造建築と木造耐火建築の先駆的企業である(株)シェルター(本社=山形市、木村一義社長、資本金5000万円)の取り組みを取材した。

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第四回 洞爺湖サミットの「ゼロエミッションハウス」

(積水ハウス)

写真:積水ハウスの建築物

環境対策を施さない住宅建設は、今やユーザーから受け入れられない時代を迎えた。茨城県古河市で、地球環境対応型の近未来型住宅「ゼロエミッションハウス」が公開されている。昨年7月に開催された北海道洞爺湖サミットに出展された「ゼロエミッションハウス」を、経済産業省資源エネルギー庁などの指導に基づいて建設に協力した積水ハウス株式会社(本社=大阪市北区、阿部俊則社長、1種A正会員)が、自社の関東工場内に移築し、一般公開しているものである。

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第三回 「太陽光発電の提案」

(博進)

写真:博進の建築物

地球環境問題が深刻化する中で、住宅部門におけるCO2削減の有効策の一つとして注目されているのが太陽光発電システム。05年度で打ち切られていた国の補助制度も復活され、導入の支援体制が整った。今回紹介する株式会社博進(本社=埼玉県越谷市、長谷川透社長、資本金2500万円、1種B正会員)は、分譲住宅の供給で積極的に太陽光発電システムを採用している。これまでに搭載した住宅は232棟にも達し、木住協の会員の中では群を抜く多さを誇っている。

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第二回 「一条ハイブリッド免震構法」

(一条工務店)

写真:一条工務店

40万人を超す死傷者を出した中国の四川大地震は記憶に新しいところ。地震多発国ニッポンでは、地震から人命と家財を守ることが最低限必要になり、その有効な手段として「免震住宅」が脚光を浴びている。株式会社一条工務店(本社=東京都江東区、1種B会員、山本庄一社長)が開発した「一条ハイブリッド免震構法」は、これまでに全国各地で2700棟に採用され、免震構法を採用している住宅メーカーの中でもダントツの多さを誇っている。「一条ハイブリッド免震構法」に焦点をあて、システムの特徴や開発秘話を探った。

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第一回 「越谷ゆいまーる」

(中央住宅)

写真:中央住宅の建築物

住宅供給に新しい潮流が芽生え始めている。居住者の立場にたった住まいが、木住協の会員によって全国各地に登場している。独自の工夫を凝らした健康配慮住宅や環境共生住宅、主張を持った街づくり、斬新で先進的なシステムを盛り込んだ新商品などである。こうした次代を見据えた住宅開発と街づくりに焦点をあて、これからの住宅供給の方向性を探った。第1回は(株)中央住宅(ポラスグループ、本社=埼玉県越谷市、資本金4億円、大久保浩成社長、1種A正会員)が建設した「越谷ゆいまーる」にスポットをあてた。

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